禁煙外来

2015年5月、健康増進法が施行になりました。
この中で受動喫煙の防止がうたわれています。

特に妊婦の場合、まわりの人のタバコ(受動喫煙)で未熟児や脳障害、心臓病、流産、死産のリスクがあることが明らかになりました。

タバコ1本の煙には約40種類の発ガン物質(0.5~1mg)が含まれています。受動喫煙させられている女性の子宮頸部からは、タバコ由来の発ガン物質が検出されているため、子宮頸部ガンのリスクは3.4倍に増加することが報告されました。
また、タバコを吸わない家庭の子どもの尿中から、タバコ由来のコチニンが検出されることがあります。これは、通学途中でタバコの煙を吸い込んだのが原因といわれています。

2017年は加熱式タバコ(IQOSなど)が普及し始めた年でもありました。電子タバコで禁煙の第一歩を踏み出せる、と信じる方もおられるでしょう。しかし、国立がんセンターなどの調査結果では、電子タバコでの禁煙成就率は他の方法よりも37%低い結果でした。また、禁煙外来を受けた場合は、それ以外の方法よりも気炎上樹立が86%高いという結果も得られています。

治療の流れ

禁煙外来では以下のような流れで治療が実施されます(図下は保険治療の一例です)

初回

初回診察では、治療法の説明の他にニコチン依存度や喫煙の状況、禁煙の関心度などをチェックします。
また、呼気中の一酸化炭素濃度の測定、禁煙開始日の決定と「禁煙誓約書」へのサインを行っていただき、治療のための禁煙補助薬を処方します。

2回目

初回から2週後に喫煙状況の問診を受けます。呼気中の一酸化炭素の測定を行い、禁煙補助薬の追加処方を受けます。

3回目、4回目

4週間後、8週間後の再診でも、呼気中の一酸化炭素の測定とともに、出現した離脱症状の確認や対処法などのカウンセリングや治療を受けます。

5回目

12週間後の診察が最終回、治療終了です。
※保険で認められている通院回数は、初診を含めて計5回、期間は3か月です。

禁煙治療の保険適用について

2006年4月から、一部の施設で禁煙治療が保険適用となりました。下の4条件をすべて満たして医師が必要と認めた場合、一定期間の禁煙治療の受診に保険が使えます(外来治療のみ)。

  • 直ちに禁煙しようと考えていること
  • ニコチン依存についてのスクリーニングテスト(TDS)の結果が5点以上で、ニコチン依存症と診断
  • ブリンクマン指数(1日の喫煙本数×喫煙年数)が200 ※35歳未満は除く
  • 禁煙治療を受けることを禁煙宣言書により同意していること
  • 前回の禁煙治療の初診日から1年経過していない場合は自費診療のみ